平成26年11月1日 研究成果物ページをリニューアルしました。
(公社)大阪府不動産鑑定士協会で発行した成果物を紹介いたします。
残部が「有」のもののみ販売いたします。
※代金は前払いとなります。
※発送はヤマト運輸「ネコポス」です。送料は、何冊でも378円です。
※お急ぎの場合は、ヤマト運輸着払いも承ります。(商品代引きではありません。送料のみ着払いです)
※表はスマートフォン・タブレット表示に対応していません。
ご注文方法は「研究成果物申込書」をダウンロードして必要事項をご記入の上、代金をお振込みいただいたのちFAXください。
(FAX:06-6203-0505)
発行 年月日 |
タイトル (残部が有のもののみタイトルを クリックすると目次が表示されます) |
頁 数 |
添付 | 正誤表 | 残 部 |
販売価格 (税込) |
備考 |
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H25年3月 | 不動産に関わる原子力損害額の評価 ~震災対応特別委員会中間報告~ |
128 | 有 | 2,700円 | ご案内 | ||
H25年3月 | 日本の法・会計制度目的に適合した鑑定評価をめざして ~先行する国際的評価基準(IFRSs、IVS等)を参考に~ |
51 | 有 | 1,542円 | ご案内 | ||
H25年3月 | 店舗家賃の実態並びに賃料減額紛争と鑑定評価 | 57 | 無 | ||||
H24年7月 | 不動産取引における心理的瑕疵-自殺等で不動産の価値がどれだけ下がるのか- | 60 | 無 | ||||
H23年10月 | 継続地代評価実務Q&A | 110 | 無 | ||||
H23年4月 | ロードサイド商業の家賃・地代のメカニズム -事業用定期借地権の活用- |
228 | 無 | ||||
H21年3月 | 当事者事情分析ガイドライン(補訂版) | 92 | 無 | ||||
H21年3月 | J-REITデータの分析結果報告書 | 85 | 正誤表 | 有 | 1,080円 | ||
H20年3月 | 継続賃料鑑定評価マニュアルの作成に向けた当事者事情分析ガイドライン -継続賃料の鑑定評価における賃貸借契約事情分析の再構築- |
147 | CD | 正誤表 | 無 | ||
H19年3月 | 継続賃料鑑定評価の新提案 | 194 | 無 | ||||
H19年3月 | 有料老人ホーム研究報告書 | 35 | 正誤表 | 無 | |||
H19年3月 | 海外不動産事情等調査報告書 | 109 | 有 | 1,080円 | 概要 | ||
H18年3月 | 海外不動産事情等調査報告書 | 74 | 無 | ||||
H18年3月 | 商業施設・店舗に関する総合調査 | 60 | 無 | ||||
H17年3月 | 海外不動産事情等調査報告書 | 68 | 無 | ||||
H17年3月 | 一般定期借地に係る地代改定調査結果と新規地代における利回りの考察 | 47 | 無 | ||||
H17年3月 | 収益還元法における建物評価Q&A集 | 27 | 無 | ||||
H16年3月 | 郊外ロードサイド及び路線商業の研究 | 163 | 無 | ||||
H16年3月 | 海外不動産事情等調査報告書 | 51 | 無 | ||||
H15年3月 | 海外不動産事情調査報告書 | 52 | 無 | ||||
H14年3月 | 海外不動産事情調査報告書 | 59 | 無 | ||||
H14年3月 | 定期借家制度の研究Ⅱ | 41 | 無 | ||||
H13年3月 | 大阪の地名・町名の由来と今昔ばなし (第2巻) |
109 | CD | 無 | |||
H13年3月 | 高齢化社会における不動産鑑定士のあり方と政法規と鑑定評価の問題について | 50 | 無 | ||||
H13年3月 | 定期借家制度の研究Ⅰ | 72 | 無 | ||||
H12年3月 | 貸家及びその敷地の取引利回り実態調査 | 33 | 無 | ||||
H12年3月 | 日本版PFIと鑑定評価の接点 | 33 | 無 | ||||
H12年3月 | 大阪の地名・町名の由来と今昔ばなし (第1巻) |
64 | 無 | ||||
H12年3月 | リバースモーゲージの現状と将来展望 | 89 | 無 | ||||
H12年3月 | 海外不動産事情研究報告書 | 56 | 無 | ||||
H11年3月 | 小規模複合不動産の価格形成要因の分析 (追録版) |
46 | 無 | ||||
H10年3月 | 小規模複合不動産の価格形成要因の分析 | 128 | 無 | ||||
H10年3月 | 海外不動産事情研究報告書 | 36 | 無 | ||||
H9年3月 | 不動産証券化の研究 -間近になった不動産証券時代- |
105 | 無 | ||||
H8年3月 | 不動産特定共同事業法の研究 -不動産の証券化に向けて- |
100 | 無 | ||||
H8年3月 | 海外不動産事情研究報告書 | 73 | 無 | ||||
H8年3月 | 定期借地権の調査・研究 | 60 | 無 |